営業職として働くのであれば、多くの会社で部署異動や全国転勤は避けては通れないでしょう。
新卒で入社した当初は、
「会社の経費で全国各地に住むことができて楽しそう」
と考えていたとしても、結婚や子育てなどのライフステージの変化によっては、対応が難しくなる場合もあります。
全国転勤がしたくないと考えるのであれば転職という選択肢も浮かんできますが、諸事情で転職は難しいという方もいるのではないでしょうか？
本記事では、そんな営業職の全国転勤についての対応法などをまとめてみました。
ぜひ最後までご覧ください。
営業職だけど全国転勤はしたくない！
一般的に全国転勤可で勤務するほうが給与も高く、社内での人脈も増えるなど良いこともあります。
しかし、どうしてもマイナスイメージの方が強い全国転勤。
一般的に上げられる、「全国転勤がしたくない」という理由は下記の通り。
- 社内の人間関係を再構築する必要がある
- プライベートでの知り合いがいない
- 手当が出ても余計な出費が発生する
- 知らない土地で暮らしたくない
- 家族と離れて暮らしたくない
- 子供を転校させたくない
- 家を購入したばかり
このように改めて考えてみると、やはり大変なことが多いことが分かります。
それでは、全国転勤がしたくないという時はどうすれば良いのでしょうか？
全国転勤が嫌な場合はどうすれば良い？
会社の就業規則にもよりますが、基本的に全国転勤有りとして採用されているのであれば、転勤を断るということは難しいでしょう。
過去には転勤を拒否した従業員が懲戒解雇処分となったケースや、降格処分となったケースなどもあります。
会社としては1度でも特例を出してしまうと、その後の転勤命令がスムーズにいきませんので仕方の無いことかもしれません。
そこで、転勤をしたくない会社員が取るべき対応としては主に2つに絞られます。
1つ目は「転勤がない企業への転職」
2つ目は「エリア勤務での雇用継続」
それぞれ詳しく解説していきます。
対策①転勤なしの企業に転職しよう
やはり一番に思いつく対策は転職です。
最も簡単に転勤命令から逃れることができる上に、転職先によっては給与アップも見込めます。
また、現在では転職はそう珍しいものではなく、40代以上の年齢でも転職を成功させている事例は多くあります。
しかし注意点もあります。
1つ目は、退職してからの転職活動になるかもしれないという点。
自己都合の退職になった場合、失業保険支給までに時間がかかりますので、ある程度資金は余裕を持っておきましょう。
2つ目は、面接時に退職理由の説明が難しいかもしれないという点です。
全国転勤が嫌で辞めたとなると、マイナスイメージを持たれかねません。
なにか別の理由や、プラスに変えられるような説明を用意しておきましょう。
対策②エリア勤務を確認しよう
年齢面や何かしらの事情があり、転職が難しいという場合もあると思います。
そのような場合は、一度エリア勤務を確認してみましょう。
会社としてもせっかく育てた人員が、転勤を理由に退職していくことは大きな損失。
また近年は共働き世帯の増加にともない、転勤制度について見直す必要があることは事実です。
こういった観点からエリア限定での雇用は広がってきていますので、前向きに検討してくれるかもしれません。
しかしエリア限定勤務になった場合は、多少の給与減額は覚悟する必要があります。
それでも、転勤のデメリットと比較すれば十分に交渉する価値はあるかもしれません。
営業職はなぜ全国転勤があるの？
営業職における、全国転勤はなぜ存在しているのでしょうか。
実はこの転勤制度は日本独自のものであり、その定着は高度経済成長期にまでさかのぼります。
この頃の企業では多くの学生を一括採用して人材を確保、その後に企業内で人員を調整するという方法を取っていました。
そのため従業員にとっては入社後、どこに配属されどこで働くのかは分かりません。
これは一見大きなデメリットに感じますが、会社側としては終身雇用という形で従業員を定年まで守る必要がありましたので、お互いに持ちつ持たれつの関係であったのです。
そうして次第に全国転勤というシステムが出来上がってきました。
このように古いシステムではありますが、現代でも続いている代表的な理由を2点紹介します。
①業務マンネリの防止
1つ目は、「業務マンネリの防止」です。
これには「転勤により環境を変えてリフレッシュ効果を狙う」や「単身赴任で業務に専念する」などの目的があるようです。
また客先との関係も仲良くなるにつれて、仕事がいい加減になっていく可能性もあります。
それらを防止することや、業務マンネリ防止のために定期的な転勤をおこなっています。
しかし現在の従業員側からすれば、長く務めることで業務にマンネリを覚えるような仕事であれば、転職した方がメリットは多いかもしれません。
②人材育成の効果
2つ目は、「人材育成の効果」を期待しているということです。
かつては地方支社勤務を経験することで、社内全体を把握できると考えられていました。
現在でもこのようなジョブトレーニングとしての効果を強調していますが、テレワークなど通信手段が発達した現在において、わざわざ転勤までする必要があるのかは疑問が生じます。
出張やテレビ会議などで、業務の理解は十分可能なはず。
いつまでも現地主義な会社であれば、転職を検討した方が良いのかもしれません。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
営業職の全国転勤について解説しました。
昭和の時代に発明された転勤というシステムは、令和の現代においては少しずつ古くなってきており、見直しの時期に入っているのかもしれません。
終身雇用の崩壊も囁かれる現在においては、労働者一人一人がスキルアップをはかっていく必要があるのかもしれません。
本記事がお役に立てれば幸いです。
